引越しする際、これまで住んでいた住所に届く郵便物を新住所に送ってもらうための転送手続きが必要です。
ただ、引越しの時期は忙しく、転送手続きをせずに引越しを終えた人も多いでしょう。転送手続きは、引越し後でも可能なので、早めの手続きが必要です。
今回は、引越しを終えた方に向けて、郵便物の転送手続きの方法をご紹介します。よくあるQ＆Aについてもまとめましたので、ぜひ参考にしてみてください。
郵便の転送手続き方法
郵便の転送手続きは、郵便局だけでなく、インターネットや手続き書類の投函でも行うことができます。
それぞれの手続き方法や必要なものを確認していきましょう。
インターネット（オンライン）で手続きする
日本郵便では、e転居というインターネット手続きサービスを提供しています。パソコンやスマートフォンで気軽に手続きできるので、引越し後でも素早く転送を届け出ることができます。
e転居を利用する際は、まずスマートフォンを用意し、e転居のページにアクセスします。住所情報や転居者情報など必要事項を入力した後に、手続き中に表示される転居届受付確認センターに電話しましょう。
手続きが完了すれば、届出から1年間旧住所に届く郵便物が新住所に転送されます。
郵便局で手続きする
郵便局に直接行って、転送手続きをすることも可能です。近くに郵便局がある方やインターネットでの手続きが不安な方は、直接手続きを行いましょう。手続きをするためには、いくつか必要な書類があります。
本人確認書類に加えて、旧住所を確認できるものが必要です。運転免許証や健康保険証、パスポート、住民票などをしっかり用意しましょう。手続きは、記入・提出した転居届を元に、郵便局のスタッフの方が進めてくれるので、初めての利用でも安心です。
転居届をポストに投函する
郵便の転居届をポストに投函しても、転送サービスを利用できます。
郵便局でもらえる転居届を使用するので、書類の不備などで窓口で手続きできなかったときなどにおすすめの方法です。
郵便物の転送にかかる期間は？
旧住所に重要な郵便物が届いている可能性もあるので、早めに新住所に転送したいところです。転送手続きを行うことが前提ですが、手続きをしたからといってすぐさま新住所に転送されるというわけではありません。
郵便物の転送にかかる期間は、おおよそ転送手続き完了後、3～7営業日かかるのが一般的です。引越し前に余裕を持って手続きするのが理想的ですが、引越しを終えた後であればなるべく早めの手続きを行いましょう。
転送サービスは1年間のみ
転送サービスは、手続きをした後から永久に適用されるものではなく、1年間と期間が決まっています。転送を届出した日から1年間、旧住所に送付された郵便物が新住所に転送されます。
1年間を過ぎて旧住所に送付された郵便物は、発送元に戻るので注意が必要です。転送サービスが適用される間に、重要な手続きに関して住所変更をするなど、新住所で手続きを行っておきましょう。
よくある郵便物の転送についてのQ&A
転送手続きを行うにあたって、よくある質問を理解しておきましょう。
転送されない郵便物があるのか、入院先に送れるのかなど、状況によって気になることがあるはずです。よくあるQ&Aを9つご紹介していきます。
転送されない郵便物はある？
郵便物の中でも、転送されないものを転送不要郵便物と言います。転送手続きをしていても、旧住所に届いた場合、発送元に返送されてしまいます。
具体的には、個人情報保護などで本人に直接渡すべきものが該当します。新規発行・更新を行ったクレジットカードやキャッシュカード、各種手続きの書類、健康保険証などは転送不要郵便物に当たるので、なかなか届かないという場合は、発送元に問い合わせする必要があります。
転送状況の確認はできる？
郵便物の転送状況は、パソコンまたはスマートフォンで確認することができます。日本郵便の「転送受付状況確認」というページで、転居届受付番号を入力しましょう。
転居届受付番号は、手続き方法によって確認できる場所が異なります。インターネット手続きの場合はメールアドレスに送付され、郵便局またはポスト投函の場合は控えに記載されているので、忘れずに保存しておきましょう。
転送依頼は解除できる？
転送依頼を行うと、自分のタイミングで解除することはできません。転送期間内に再度引越しをした場合は、改めて転送依頼をすることになります。
初めに引越しをしたときの住所から旧住所へ、旧住所から新住所へという流れで、正しい住所に郵便物を転送してもらうことができます。
家族が6人以上の場合は？
転送サービスは、一度に6人までと決められています。
6人以上の家族がいる方の場合は、転居届を複数枚に分けて記入・提出し、転送手続きを行いましょう。転居届ごとに受理され、6人以上の世帯でも転送サービスを利用できます。
郵便の転送は海外にも可能？
国内から海外に引っ越したという方もいらっしゃるでしょう。転送サービスは国内のみで、海外には対応していません。
日本郵便では手続きをできないので、外部の転送サービスを利用する必要があります。
団体・会社が転居する際の手続きは？
団体・会社の拠点が移転したという場合も転送サービスを利用することができます。転送手続きをするためには、個人で手続きする場合と異なる書類が必要です。
本人確認書類と合わせて、団体・会社との関係を証明できるものを用意しましょう。転居届の提出者氏名は、代表者の氏名・押印が必要になります。
入院している病院への転送はできる？
本人や家族が入院していて郵便物を受け取れないときは、病院への転送が便利です。転送届で転送先を入院先の病院に指定することで、郵便物を病院で受け取ることができます。
転送手続きをするときは、念のため病院に転送を依頼する旨を伝えておきましょう。NGな場合があることも考えられるので、あらかじめ許可を得ることが大切です。
注意点として、入院中の家族の代わりに郵便物を受け取るために、自分の住所に転送することはできません。受取人が死亡した場合も、本人宛の郵便物は転送できないので注意が必要です。
前に住んでいた人の荷物が届いた場合は？
引越しした住所に以前住んでいた人の郵便物が届くこともあるでしょう。自分の郵便物ではなくても、本来の受取人にとっては大切な書類かもしれません。
もし届いてしまったら、住んでいるエリアの郵便局に連絡をしましょう。
手続きしたけど荷物が転送されない場合は？
転送サービスの手続きをしたのに、郵便物が転送されないというトラブルがあるようです。
手続き内容が上手く伝達されていない可能性があるので、近くの郵便局に連絡し手続き状況を確認しましょう。お客様サービス相談センターでも問い合わせ可能です。
まとめ
引越しを終えた後、旧住所に届く郵便物を新住所に転送するためには手続きが必要です。インターネットや郵便局、転居届の投函のいずれかで手続きができます。
手続き後転送に3～7営業日かかることやサービスは1年間のみであることには注意が必要です。よくあるQ&Aをしっかり確認した上で、できるだけ早めに転送手続きを済ませましょう。
